◆ 「調査」の知識があるブランド担当者は同僚より優位に立てる！ ◆
このホームページを訪ねられた方の中には、メーカーでマーケティング部などに所属し、ブランドを担当している方もいらっしゃると思います。
そのブランド担当者（ブランドマネジャー / スーパーバイザー / アシスタント など）の方も、「調査」の知識があると有利です。
調査（マーケティングリサーチ）は、マーケティング活動において重要な部分です。
調査の担当者任せにしないで、調査の知識を持っているマーケターとして関与できるようにしてください。
「調査」への関与の仕方は、３つのタイプに分かれる！
ブランド担当者の調査に対する知識・興味・関与のレベルは、かなり個人差があります。 それは次の３つのタイプに分けることができます。
① 調査会社や社内の調査担当者から提出された「調査企画書」や「調査票
原案」に隈なく目を通し、疑問点は質問をして理解・納得、あるいは、修正
を提案してくる人
コスト明細やスケジュールについても、不明点があると質問をして、時には、
再検討を求めてくる
② 自分の関心事、例えば、その調査で確認したい事柄に関する質問内容や
選択肢、あるいは、調査費用（総額）などは気にするが、それ以外はほと
んどお任せ状態になる人
③ 調査会社や社内の調査担当者からの提案は鵜呑み状態で、調査はその
仕事のプロに任せばいいという考え方の人
この人たちをもう少しくわしく見ると、次のようになります。
① の人は、「調査」についての見識や知識をある程度もっているので、時には、かなり鋭い質問や的を得た指摘をしてきます。 従って、調査担当者からすれば気をつかう相手ですが、歓迎すべき点もあります。 それは次のような理由からです。
◇ 緊張感を持って仕事に取り組める
◇ 時には既成概念にとらわれがちなリサーチャーにショックを与えてくれる
◇ ブランド担当者が用意する調査用品の内容が、良く考えて準備・作成した
ものが多い
◇ 調査の基本をある程度知っているため、非常識な要求をしたり、調査結果
をご都合主義で解釈することがない
② の人は、マーケティングの仕事において「調査」にかかわった経験が少なくて、調査の重要性をあまり理解・認識していません。 そのため、調査結果の各論的なことや調査費用が予算内で納まるかといったことに関心が向く程度です。
しかし、調査のことをよく知らないこの人たちの中に、「この際、調査をしっかり勉強したい」 と前向きに取り組む人もいます。 話を真剣に聞き、時には、リサーチャーがドキッとするような核心を衝いた質問をしてきます。
そのようなブランド担当者には、マーケターとしての知識や能力をさらに高めてもらいたいと思い、調査のことを色々教えてあげようという気持ちになります。
③ の人は、「調査」自体にあまり関心がなく、ブランド管理のプロセスにあるので、仕方なく調査を行っているという程度です。 そのため、調査担当者はマイペースで対応できるので、ある意味では楽です。 しかし、時には、次のような落とし穴が待ち構えています。
◇ ブランド側が用意する調査用品 - コンセプト（製品説明書）やパッケージの
モックアップ（実物大の見本） - を実査開始の前々日くらいに届けてくるが、
その出来栄えが雑だったり、ミスや不都合が多々ある
◇ 調査結果がブランド担当者の予想と異なっていた時、’調査のやり方が
間違がっていたのでは？’ と、調査担当部署を疑いだす （ブランド担当者
が作成した思慮に欠けた調査用品のことは棚に上げて ・・・ ）
◇ 調査結果を使って経営幹部に色々なプランのプレゼンテーションを行う際、
ブランド担当者にとって都合の良い結果だけを集めて強調し、不都合な結
果は見せないという傾向がある
「調査」の知識があると、マーケターとしての価値が上がる！
ブランド担当者の理想と言えるのは、勿論、 マーケターとして幅広い知識・見識を持っている ① の人です。 私の知っている範囲では、① の人で調査会社やメーカーの調査部門での経験者はいなかったです。 しかし、以前勤務した会社でマーケティング部にいた時、調査担当者から調査のことを色々と教えてもらい勉強をしたという人はいました。
このように、マーケターなら「調査」のことも理解しておこうという貪欲さは、同じマーケティング部内の同僚より当然優位に立てます。
事実、① のような人が立案するプランや戦略などは筋の通ったものが多いため、経営幹部から信頼される存在となります。
また、調査会社からも一目置かれるため、そのブランド担当者が関係する調査プロジェクトには、より真剣な姿勢で取組んできます。
クライアントに調査担当者がいても、その人がリサーチャーとしての能力や適性に欠けていると、対応がもどかしいこともあります。 そのような組織や状態において、ブランド担当者が調査の知識を持っていると、自分の目的に沿った的確な調査が実施できるので有利になります。
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